「弘法の恵」は、焼くとまるでスイートポテトのようにまったりとした触感、そして天然の濃厚な旨みと風味が特徴。

「弘法の恵」は、さんわ農夢(株)の登録商標です。

(登録商標第5553506号)

「夢の芋」は、上品な甘さと優れた旨みを兼ね備えた、上質な和菓子のような味わいが特徴。

「夢の芋」は、さんわ農夢(株)の登録商標です。

(登録商標第5553507号)

その他規格商品もございます。詳しくはお問合せください。



※1袋入りの箱には、弘法の恵(安納芋)、夢の芋(紅はるか)が各1個入っています。
※翻訳(英語、中国語、韓国語)をした、お召し上がり方が入っています。
※商品の特性上、芋の個体差により、商品ごとに形状・色等に違いがあります。




お召し上がり方

  1. そのままで。お手軽に。
  2. 冷蔵庫で冷やして。冷やし焼き芋で。
  3. 袋の上部または下部を一部切り電子レンジで約3分間温めて。

※袋内に液体がたまることがありますが、これは、芋の蜜です。


名称焼き芋
原材料さつま芋(香川県産)
賞味期限製造日より1年
保存方法常温保存
※高温多湿、直射日光を避けてください。
   栄養成分表示(100gあたり)
エネルギー114kcal
水分70.7g
たんぱく質1.1g
脂質0.2g
炭水化物26.9g
灰分1.1g
食塩相当量0.02g
ナトリウム6㎎
   ※推定値

食味の専門機関での「弘法の恵」「夢の芋」の味覚を分析

おいしさの客観的総合評価機関である「おいしさの科学研究所」へ成分分析を依頼し、下記表のとおり甘味と旨味に優れた評価を頂きました。


(分析結果/一般社団法人おいしさの科学研究所提供)


(分析結果/一般社団法人おいしさの科学研究所提供)

商品名の御筆文字・御朱印・御言葉は、弘法大師空海御生誕所
総本山善通寺法主 第五十七世 樫原禅澄様より賜りました。

弘法大師空海御生誕所
総本山善通寺法主
第五十七世 樫原禅澄様

さつま芋をどうぞ

このさつま芋はさぬき(香川県)産です。

平安時代にさつま芋があれば、お大師さまもおうどんと同じように普及につとめたことでしょう。

とても甘くおいしく、カロリーは低く、食物繊維、ビタミン等栄養豊富です。

皆様に好まれているさつま芋を食べて健康を維持しましょう。

甘さを最大限に引き出す独自の熟成技術

収穫後は徹底した温度管理のもと、しっかりと熟成させています。芋の両端をカットしコルク状を形成することにより、雑菌等の侵入を防ぐだけでなく甘味を凝縮させ、長期保存が可能となります。

土づくりからすべての工程において、一貫体制での徹底した品質管理に努めています。

収穫後は、まずキュアリングを施し、
さつま芋の状態を安定させます。

キュアリングによってさつま芋は、自ら雑菌の侵入を防ぎ、品質を保ちながら熟成していくので、より糖度を増した、おいしいさつま芋になるのです。

キュアリング後のさつま芋は、定温の保管庫で貯蔵します。

温度と湿度が管理された保管庫の中で、ゆっくりと熟成し、さらに甘さを増しながら、出荷の時を待ちます。

独自の土作りから、こだわりの野菜づくりに取り組んでいます。

香川大学農学部との連携で開発をした土壌改良材

竹チップや微生物などを活用した土壌改良材(たい肥)を、香川大学農学部と連携し開発をしました。栄養豊富な田んぼの土壌を活かし、土地改良をすることで、ミネラルを豊富に含んだ良質な土地づくりに成功しました。

全国でも例になり田んぼでの芋づくり

さつま芋は砂地や火山灰など、水はけの良い土地での栽培がほとんどです。
しかし、さんわ農夢は独自の土壌改良材を開発し田んぼで活用。そして、高品質で栄養豊富、焼芋にすると糖度30度を超える「弘法の恵」と「夢の芋」を作りあげました。

遊休地再生への取り組み

三豊市や地域の農業委員からのあっせんで、土壌改良材を使い耕作放棄地や休作地を再生し、さつま芋以外の作物生産にも取り組んでいます。

これからの取り組み

徹底した土づくりにより、できるたけ農薬は使わずに栽培し、消費者が求める、安全でおいしい農産物を生産・供給することを目指しています。

その他の取り組み

地元の農業法人、作物販売会社、肥料会社などで構成する「研讃会(けんさんかい)」(※)において、農業経営や後継者の育成、地域貢献事業への取り組みについて、勉強会を行っています。

研鑽会の活動について

~地域農業への貢献、地域活性化~

2011年12月に農業法人、肥料会社、作物販売会社など11社で設立。
地域の農業離れが進み、個々では利益が出せない状況のなか、みんなで助け合いながら利益を出し、地域の農業を活性化させていくことが目的。

定期的に勉強会を開いて、地域農業の問題を考えたり、農機具などをシェアすることで経費削減を図り、資材などをメンバー間で融通するなどをして、地域のみんなで営農活動に取り組んでいます。

将来的には、50~80社まで会員を増やしていく予定。1年を通して農産物を提供できる組織を目指しています。